執筆者兼監修者プロフィール
東大産婦人科に入局後、長野県立こども病院、虎の門病院、関東労災病院、東京警察病院、東京都立豊島病院、東大病院など複数の病院勤務を経てレディースクリニックなみなみ院長に就任。
資格
- 医学博士
- 日本産科婦人科学会 産婦人科専門医
- FMF認定超音波医
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NIPT(新型出生前診断)の費用は全国平均で約10~20万円かかりますが、当院、レディースクリニックなみなみでは10万円(税込110,000円)で提供しています。金額に幅があるのは、検査の対象項目と、遺伝カウンセリング・結果のご説明・陽性だった場合の確定検査の手配をどこまで含むかが施設によって違うためです。この記事では、NIPTの費用相場、認証(認可)施設と認証を受けていない施設で費用の考え方が異なる理由、追加で費用がかかる場面、そして施設を決める前に確認しておきたい点を解説します。
NIPTの費用相場と保険適用の有無
全国のNIPT費用相場はおよそ10万~20万円程度で、検査を受ける医療機関によって差があります。これはNIPTが公的保険適用外の自由診療であり、各クリニックが独自に料金設定を行っているためです。金額に幅があるのは、費用に含まれるものが施設ごとに違うためです。検査対象を基本の3染色体(21・18・13番)に絞る場合は10万~15万円が目安で、全染色体や微小欠失まで広げると20万円以上になることもあります。また、検査前後の遺伝カウンセリング、結果のご説明、陽性だった場合の確定検査の手配をどこまで含むかによっても金額は変わります。認可(認証)施設と非認可(非認証)施設で費用の考え方が異なる点は、次の項で説明します。
NIPTは妊婦健診のように自治体の補助券が使えず、「疾病の治療」を目的とした検査ではないため健康保険も適用されません。したがって検査費用は自費(全額自己負担)となります。医療費控除の扱いについては、国税庁は、治療を伴わない健康診断などの費用は原則として対象にならないとしたうえで、その結果として治療を受けた場合には対象に含められるという考え方を示しています。どちらにあたるかは個々の状況によりますので、領収書を保管のうえ、所轄の税務署にご確認ください。自治体の助成についても、制度は地域や年度によって異なりますので、お住まいの自治体の窓口でご確認ください。そのため、経済面の不安から「受けたいけど費用が高くて迷う…」という方も多いでしょう。当院では、遺伝カウンセリングから陽性だった場合の羊水検査までを含めた費用として10万円(税込110,000円)でNIPTを提供しています。大切な検査だからこそ、費用面でも無理なく受けられる環境を整えることが重要だと考えています。
出生前診断の費用相場|検査の種類ごとの目安
「出生前診断」は、おなかの赤ちゃんの状態を生まれる前に調べる検査の総称です。ここまで説明してきたNIPT(新型出生前診断)は、出生前診断のひとつにあたります。「出生前診断の費用」を調べている方は、NIPT以外の検査もあわせて比べたいことが多いため、検査の種類ごとに整理します。
出生前診断は、結果の性質によって大きく2つに分かれます。
- 非確定的検査(可能性を調べる検査)…NIPT(新型出生前診断)、FMFコンバインド検査、母体血清マーカー検査、胎児超音波検査など
- 確定的検査(染色体を確定させる検査)…羊水検査、絨毛検査
いずれも公的医療保険は使えず、全額が自費です。そのため金額は医療機関ごとに異なります。当院で受けていただける出生前診断の費用は次のとおりです。
| 検査の種類 | 区分 | 当院の費用 |
|---|---|---|
| NIPT(新型出生前診断) | 非確定的検査 | 110,000円(税込)/当院で妊婦健診を受けている方は99,000円(税込) |
| FMFコンバインド検査 | 非確定的検査 | 66,000円(税込) |
| 初期胎児精密超音波(NIPT併用の場合) | 非確定的検査 | 32,000円(非課税) |
| 遺伝カウンセリング(初回+結果説明) | — | 11,000円(税込) |
| 羊水検査(確定的検査) | 確定的検査 | 当院では実施しておらず、必要な場合は提携先の高次医療機関へご紹介します。NIPTが陽性だった場合の羊水検査について、患者さんのご負担はありません |
金額と検査内容の最新の一覧は、NIPT(新型出生前診断)のご案内に掲載しています。
認可施設と非認可施設で費用が違う理由
同じNIPTでも認可(認証)施設と非認可施設で費用に差があるのはなぜでしょうか?主な理由として、検査項目の範囲やサービス体制の違いが挙げられます。
検査内容の違い
認可施設では日本医学会の定めるガイドラインに沿い、基本的に主要3トリソミー(21, 18, 13番染色体の異常)のみを対象としたNIPTを行います。一方、非認可施設では独自の「拡張NIPT」と称して性染色体の異常や全染色体の数的異常、さらには微小欠失症候群などまで検査対象を広げている場合があります。検査項目が多いほど一見「お得」に感じるかもしれませんが、その分費用も加算され、フルオプションでは20~30万円以上になるケースもあります。また、その検査項目自体の信頼性にも注意が必要です(詳細は後述)。
遺伝カウンセリングや付随サービス
認証施設ではNIPTの実施にあたり、医師による事前・事後の説明と遺伝カウンセリングが制度上の要件になっています。カウンセリングの料金が検査費用に含まれていることも多く、その分が金額に表れます。認証を受けていない施設では、説明やカウンセリングをどこまで行うかが施設ごとに異なるため、費用に何が含まれるのかを事前に確認しておくことが大切です。検査後の対応にも違いがあります。認証施設では、陽性(高リスク)だった場合に確定検査(羊水検査や絨毛検査)へつなげるため、高次医療機関と連携した体制を整えることが求められています。当院は日本赤十字社医療センターと連携しています。
医療スタッフと設備
認証施設には、医師の体制や、検査前後の説明・相談の体制について制度上の要件があります。こうした体制を維持する費用が、検査の金額にも表れます。一方、認証を受けていない施設では、採血だけを行い、検査は外部の検査会社に委託する形態もあります。産婦人科を専門としない施設がNIPTを提供している場合、採血の前に超音波で胎児を確認するかどうかも施設によって異なります。どちらを選ぶ場合も、誰が説明し、結果が出た後に誰がどこまで対応するのかを検査の前に確認しておくと、金額の違いの意味が分かりやすくなります。
➤ 費用の「安さ」だけに飛びつかないで!
NIPTはお腹の赤ちゃんに関わる検査です。金額の安さだけで決めるのではなく、その金額に何が含まれ、結果が出た後にどこまで対応してもらえるのかまで含めて考えることが大切です。当院では、検査前の遺伝カウンセリング、結果のご説明、陽性だった場合の羊水検査の検査費用までを含めた価格にしています。
NIPTを受ける施設を決める前に確認しておきたいこと
金額だけで決めると、あとから再検査や確定検査で追加の費用・時間がかかることがあります。予約の前に確認しておきたい点をまとめます。
検査のタイミングが早すぎるケース
日本では、NIPTは妊娠10週0日以降に行うのが一般的です。胎児由来DNAの量が十分でない時期に採血すると、判定保留(結果が出ない)となって再検査が必要になったり、偽陰性の可能性が残ったりするためです。施設によって受けられる週数の考え方は異なります。何週から受けられるのか、判定保留になったときの再検査は費用も含めてどう扱われるのかを、予約の前に確認しておくと安心です。
超音波検査(エコー)を省略している
NIPTの前には、超音波検査で胎児の心拍や発育を確認しておくことが大切です。妊娠初期は流産も珍しくないため、心拍を確認してから採血するほうが確実です。採血の前に超音波での確認を行うかどうかは施設によって異なるため、予約の前に確認しておくとよいでしょう。当院では、NIPT当日に産婦人科専門医がスクリーニング超音波検査を行い(費用は検査費用に含まれます)、妊娠週数どおりに育っているかを確認してから採血します。重い所見(無脳症など)が見つかった場合は、NIPTではなく確定検査に進むほうがよいこともありますので、その場でご説明します。
精度が確立していない検査項目の追加
前述のように、一部の無認可クリニックでは主要3トリソミー以外の染色体異常や微小欠失症候群まで調べられるプランを提供しています。検査項目が多いこと自体は魅力的に映るかもしれませんが、知っておきたいのは「その結果をどう解釈し、活かすのか」という点です。例えば全染色体の数的異常(1~22番染色体すべてのトリソミーやモノソミー)を調べる検査では、本来赤ちゃんが出生する前に流産してしまうような異常まで検出しうるため、その陽性結果に医学的意味があるのか疑問が残ると指摘されています。実際、13番・18番・21番以外の染色体の異数性は大半が妊娠初期に流産となり、出産に至る例は極めてまれです。言い換えれば、それら稀な異常について検査を行ってもほとんどの妊婦さんは予想通り「陰性」となり(陽性となる確率が非常に低い)、検査を受けた安心感が得られるわけでもない可能性があります。また、万一陽性(高リスク)と出た場合に誰がどこまでフォローしてくれるのかも問題です。同様に、微小欠失症候群(赤ちゃんの染色体の一部が欠失する稀な疾患群)についても、現時点ではNIPTでのスクリーニング有用性を疑問視する声があります。「陽性的中率」が低く偽陽性が多いため検査精度が不十分であり、仮にNIPTで「微小欠失の疑い」が出ても確定診断や臨床判断が難しい場合があるのです。当院を含む認可施設では、こうした各学会が認定していない検査項目はあえて実施していません。検査で分かること・分からないことを正しく伝え、必要な項目に絞って高精度に調べることが、妊婦さんの混乱や不安を防ぐことにつながるからです。
以上のように、非認可施設で提示される「魅力的なプラン」には注意すべき点があります。検査項目が多ければ良いというものではなく、各検査の臨床的妥当性や陽性的中率、結果が出た場合の対応まで考える必要があります。特に微小欠失検査については専門家の間でも意見が分かれるところであり、「全て受けておけば安心」という単純な話ではないことを覚えておきましょう。
微小欠失検査の信頼性と臨床的妥当性は?
前項でも触れた微小欠失症候群の検査について、少し補足します。微小欠失症候群とは、染色体のごく一部が欠けていることで起こる稀な疾患(例:22q11.2欠失症候群〈ディジョージ症候群〉など)ですが、NIPTでこれらを検出することには課題があります。
まず、NIPTの原理上微細な染色体の構造変化には検出限界があることです。通常のNIPTは染色体1本まるごとの数の変化を統計的に検出しますが、微小欠失のように部分的な変化は信頼性高く拾い上げるのが難しい場合があります。実際、主要トリソミーに比べて微小欠失検査の偽陽性率・偽陰性率は高く、陽性的中率(陽性と出て本当に病気がある確率)は低めと報告されています。陽性と出ても実際には赤ちゃんは正常だったというケースが少なくないのです。
また、臨床的意義の問題もあります。仮にNIPTで微小欠失の疑いと出ても、確定診断のためには高度な遺伝学的検査(FISH法やマイクロアレイ検査など)を要し、結果判明まで時間がかかります。出生前に診断がついたとしても、有効な治療介入ができるケースは限られます。こうした理由から、米国の専門学会でも「高リスクでない妊婦に対し routine で微小欠失スクリーニングを行うことは推奨しない」との見解が示されています。日本でも、現時点で微小欠失検査は認可外オプション扱いであり、各認証施設では原則として提供していません。
要するに、微小欠失検査は「やれば何でも分かる」ものではなく、むしろ結果の解釈が難しい検査です。無認可施設でオプションとして勧められた場合も、その検査が本当に自分たちに必要なのか、結果が出たときにどう向き合うのかをよく考える必要があります。「微小欠失まで含めて全て調べてもらったから安心」と短絡的に考えるのではなく、信頼できる医師と十分に相談した上で検討することをお勧めします。
妊婦さんが「費用が無駄になった…」と感じるのはどんなとき?
自己負担の大きい検査ですから、できれば一度で結果を得たいものです。ところが実際には、「お金が無駄になってしまった」と感じてしまう場面もあります。代表的な場面と、その対策を解説します。
検査が判定不能となり再検査が必要になった
前述のとおり、妊娠週数が早すぎたり胎児DNA濃度が不足した場合、検査結果が「判定保留(判定不可)」となり再度採血し直しとなることがあります。この場合、結果が出るまでに余計に時間がかかるだけでなく、施設によっては再検査に追加費用が発生することもありえます。初回の検査費用が丸々無駄になってしまったように感じるため、精神的・経済的負担は小さくありません。対策としてはやはり適切な時期(10週以降)まで待って検査すること、そして事前の超音波検査で双胎妊娠や胎児の状況を確認しておくことが重要です。信頼できる施設であれば、検査前の段階から判定不能リスクを極力減らす配慮をしてくれます。
陽性判定後に高額な確定検査費用が発生した
NIPTはスクリーニング検査のため、陽性が出た場合には羊水検査などの確定検査で本当に異常があるか確認する必要があります。羊水検査や絨毛検査も保険適用外で費用は15万円前後かかります。そのため、「NIPTで20万円払ったのに、さらに確定検査で15万円かかった…」という状況になると、経済的負担の大きさから「検査費用が二重にかかった」と感じます。認可施設の中には陽性時の確定検査費用を補助してくれる互助制度を設けている所もあります。当院でも、NIPTで高リスク結果が出た場合は羊水検査の費用は当院が全額負担し、連携先の基幹病院に速やかにご紹介する体制を整えております。追加の出費なく最後まで検査を受けられますので、経済面でもご安心ください。
結果がグレーでモヤモヤが残った
NIPTの結果そのものは「陰性」か「陽性(高リスク)」で報告されますが、検査項目によっては解釈が難しい中間的な結果が出る場合もあります。全染色体検査や微小欠失検査では、「陽性と陰性の境界線上」のような判定や、臨床的意義がはっきりしないケースもゼロではありません。確定検査を受けるかどうか迷ったり、生まれるまで不安を抱え続けたりといった事態に。高いお金を払ったのに結局スッキリしない。対策としては、最初から不確かな検査項目には手を出さないことです。認証施設のNIPTは、検出精度・意義ともに確立された主要3疾患に絞っています。「必要十分な範囲」を高精度で調べる方が、結果として明確で安心感の高い検査になると言えます。
そもそもNIPTを受けなくてもよかったケース
稀なケースですが、例えば超音波検査で明らかな胎児異常が指摘されている場合など、本当は最初から確定検査を行ったほうが良い状況というのもあります。もしその状態でNIPTだけ先に受けてしまうと、NIPT費用が無駄になりかねません。当院ではその点、NIPT実施前に無料のスクリーニング超音波を行い、「NIPTを行うべきかどうか」を必ずチェックしています。「直接羊水検査を行った方が良いケースではNIPTを見送る」という判断も専門医の立場からアドバイスしておりますので、「知らずに不要な検査を受けてしまった」という事態を避けることができます。
以上のような観点から、「費用対効果」の高い検査を受けるためには信頼できる認可施設を選ぶことが近道です。適切な時期に適切な内容の検査を受け、結果に応じた確実なフォローが得られる環境であれば、決して安くはない検査費用も決して無駄にはなりません。
当院(東京・目黒の認証施設)でのNIPTの検査内容・ご予約は「NIPT(新型出生前診断)のご案内」を、受けるのに最適な時期は「NIPTは何週に受けるのがベスト?」をご覧ください。
出生前診断の費用に、助成や補助はありますか
出生前診断は自費のため、妊婦健診で使える受診票(補助券)は使えません。公的な助成の有無や条件はお住まいの自治体によって異なるため、お住まいの市区町村の案内をご確認ください。妊娠・出産に関わる費用の支援制度は、妊娠を考えたときに使える検査の助成についてもあわせてご覧ください。
なお、出生前診断の費用が医療費控除の対象になるかどうかは、検査を受けた経緯によって扱いが変わります。考え方は本ページの「よくある質問」で説明しています。
まとめ~信頼できる施設で安心・納得のいく検査を
NIPTの費用は決して小さなものではありませんが、その内訳やアフターサポートを含めて考えることが大切です。認可施設と非認可施設では費用設定に差があるものの、その背景には検査の質やフォロー体制の違いがあります。単に「〇〇万円だった」「安かった・高かった」だけで判断するのではなく、「その金額で何が得られるのか」まで含めて検討しましょう。
おさらいすると、一般的な相場は約10~20万円ですが、当院では10万円(税込110,000円)で主要項目に絞ったNIPTを提供しつつ、検査前の超音波スクリーニングから結果後の確定検査フォローまで一貫対応しています。費用面でも内容面でもご納得いただけるよう努めておりますので、「できれば認可施設で受けたいけど費用が心配…」という方も安心してご相談ください。
大事なのは、妊婦さんご自身とご家族が納得して検査を受け、結果に向き合えることです。そのために必要な費用とサポートは何かを整理したうえで選んでいただければと思います。当院でも、検査を受けるかどうかを決める前の段階からご相談いただけます。お気軽にお問い合わせください。
レディースクリニックなみなみを予約するNIPTの費用に関するよくある質問
NIPT検査の費用はいくらですか?
全国相場は約10〜20万円です。プランによって差はありますが、基本的な3染色体(21・18・13番)検査は10万~15万円、全染色体や微小欠失まで含めると20万円以上になるケースもあります。レディースクリニックなみなみでは10万円(税込110,000円)で提供しています。
NIPTの費用は医療費控除の対象になりますか?
一律に決まっているわけではありません。国税庁は、治療を伴わない健康診断などの費用は原則として医療費控除の対象にならないとしたうえで、その結果として治療を受けた場合には対象に含められるという考え方を示しています。NIPTがどちらにあたるかは個々の状況によりますので、領収書を保管のうえ、所轄の税務署にご確認ください。
NIPTの医療費控除は、何を基準に考えればよいですか?
軸になるのは「治療との結びつき」です。医療費控除は病気の治療にかかった費用を対象とする制度で、国税庁は、治療を伴わない健康診断などの費用は原則として対象にならないとしています。ただし、その結果として治療が必要になり引き続き治療を受けた場合には、その費用も対象に含められるという考え方が示されています。当てはめの判断は所轄の税務署が行いますので、詳しくはお住まいの地域の税務署にご確認ください。
NIPT費用の支払い方法や分割払いはできますか?
当院はじめ、多くの施設でクレジットカード決済に対応しており、分割払いを利用できる場合もあります。支払い方法は事前にクリニックへご確認ください。
NIPTでなるべく費用を抑えたいときのポイントは?
- 認可施設を選ぶ:追加の再検査やフォローが不要になり、結果的にトータルコストを抑えやすい。
- セットプランを検討:超音波検査付きプランなど、個別に受けるより割安になる場合があります。
- 分割払いやカード払い:金利や手数料を確認の上、負担を分散。
出生前診断の費用は、全部でいくらかかりますか?
受ける検査の組み合わせによって変わります。当院の場合、NIPT(新型出生前診断)単独であれば110,000円(税込)、当院で妊婦健診を受けている方は99,000円(税込)で、検査前の遺伝カウンセリングと結果のご説明を含みます。初期胎児精密超音波を併せて受ける場合は32,000円(非課税)が加わります。いずれも自費で、公的医療保険は使えません。
「新型出生前診断」と「出生前診断」は何が違いますか?
「出生前診断」は、生まれる前に赤ちゃんの状態を調べる検査全体を指す言葉です。そのうち、お母さまの血液を採って赤ちゃんの染色体の可能性を調べる検査を「新型出生前診断」と呼び、医学的にはNIPT(非侵襲性出生前遺伝学的検査)といいます。つまり新型出生前診断(NIPT)は、出生前診断に含まれる検査のひとつです。
35歳以上だと、出生前診断の費用は変わりますか?
当院では、年齢によって費用は変わりません。出生前検査認証制度にもとづく認証施設では、年齢にかかわらず、検査を希望される方に検査前の説明と遺伝カウンセリングを行ったうえで実施します。年齢が上がると染色体の変化が起こる頻度は高くなりますが、費用の設定は年齢とは別の話です。
出生前診断の費用が用意できるか不安です。どうすればよいですか?
まずは、ご自身にとってどの検査が必要かを整理することから始めてください。検査は必ず受けなければならないものではなく、受けない選択も尊重されます。当院では検査の前に遺伝カウンセリングの時間を設けており、検査を受けるかどうかを決める前にご相談いただけます。費用の支払い方法や医療費控除の考え方は、本ページの他の質問で説明しています。
当院の「NIPT」のページもぜひご覧ください。他の出生前診断などについても紹介しています👇️
東京でNIPTを検討している方はこちらから!
執筆者兼監修者プロフィール
東大産婦人科に入局後、長野県立こども病院、虎の門病院、関東労災病院、東京警察病院、東京都立豊島病院、東大病院など複数の病院勤務を経てレディースクリニックなみなみ院長に就任。
資格
- 医学博士
- 日本産科婦人科学会 産婦人科専門医
- FMF認定超音波医
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参考文献
- 産婦人科診療ガイドライン 産科編 2023. 日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会 (2023). https://minds.jcqhc.or.jp/summary/c00801/
- 母体血を用いた出生前遺伝学的検査(NIPT)に関する指針改訂について. 日本産科婦人科学会 (2022). https://www.jsog.or.jp/medical/849/



NIPTの採血の前には、胎児に大きな異常がないかを確認しておく必要があります。その時点で異常が見つかれば、NIPTではなく、直接羊水検査などの確定検査に進んだほうがよい場合があるからです。採血の前に超音波での確認を行うかどうかは施設によって異なるため、予約の前に確認しておくとよいでしょう。